前の記事を見てもらえればわかると思うんだけど、新しい仕事先を見つけて1週間が経ったってことで(記事作成時は1.5週間)、実は先日が初の給料を受け取った。
実際には前の職場でも給料を受け取ってたからアイルランド初給料ってわけではないんだけど(記憶はない)、やっぱり給料が振り込まれた瞬間は嬉しい。
ただそこでふと思ったのが、
「あれ、俺税金いくら払ってんだ」
ってこと。そういえばこっちの税金に関して全く知識もなければ、自分がいくら払ってるのかもわかってない。というわけで今に至る。
この記事を通して自分の理解を深めるとともに、みんなにも共有していきたい所存。
税金に関する詳しい情報は皆無
この記事を書くにあたって色々とリサーチしてたんだけど、税金に関して日本語で書かれた詳しい情報は見つけられなかった。俺が見つけられなかったってことは他の大多数のワーホリ勢もおそらく知らない。
みんなよく分からないまま税金を払ってるという状況は流石に由々しき事態。というわけで俺がそこに風穴を開けたいところなんだが、なんせ情報がない。
というわけで、この記事は俺の頼れる相棒(課金チャッピー)の協力と、俺の給料明細から読み取れる情報の範囲で解説していきたいと思う。多少の誤差はあれど、おそらくワーホリ勢が稼ぐお金は同じようなものだから、信憑性としては悪くはないと思う。
元になるエビデンスは以下
・アイルランド政府予算案概要 Revenue.ie – Budget 2026 Summary
・Revenue.ie – Tax rates, bands and reliefs
とりあえず税金への理解を深めるためにはうってつけの記事になるように尽力する。
俺らが払うべきものは3種類
まず前提として、俺らみたいなワーホリ勢が払うべき金は主に3種類。1つずつ解説する。
- PAYE
- USC
- PRSI ee
PAYE
これは日本でいう所得税にあたるもの。詳しい話はまた後述するけど、アイルランドは累進課税制度を採用してて、所得によって20%か40%を税金として納める義務がある。
USC
Universal Social Chargeの略で、これも所得が高いほどパーセンテージは大きくなる。ただこれに関してはそこまで高い%は設定されておらず、おそらくワーホリで働く人は0.5%〜2%くらい。
PRSI ee
これはアイルランドの社会保険料的なもの。eeというのはemployeeという意味で、ほとんどのワーホリ勢はこれ。これも所得と連動してる。
所得税の控除額
日本で働いたことがある人はわかると思うけど、アイルランドも日本同様、所得税に関しては一定の控除額がある。それは以下。
- 個人控除(Personal Tax Credit)：年間€2000
- 従業員控除(Employee PAYE Tax Credit)：年間€2000
- 家賃控除(Rent Tax Credit)：年間€1000
全て合わせると€5000の控除を受けることができる。つまり年間€5000に関しては所得税がかからず、それを越した分から所得税がかかるというシステム。円に直すと約92万円で、日本は150万円まで控除を受けれるから、そう考えるとアイルランドは日本に比べて税金優遇がちょっと弱いと言える。
上記二つの控除に関しては、PPSナンバーとRevenueへの登録が済んでいれば雇用主(会社)側が勝手に計算してやってくれるのに対し、家賃控除に関しては自分での申請が必要。タックスリターンって言ったりするんだけど、それに関してはまた別で記事を出す。
とりあえず「最大€5000の所得税控除を受けれるんだなあ」と思ってくれればオッケー。
所得税の区分と税率
所得税では20%と40%という話はさっきちょろっと説明したが、アイルランドではその間の税率が存在しない。具体的な数字を出すと年間€44,000以下なら20%、それを超えると40%の所得税がかかる。
つまり年間€44,000稼ぐのが一番税制上では効率的で、€44,001稼ぐのが一番効率が悪い。控除額も踏まえた上で計算した結果が以下。USCとPRSIに関しては一旦無視する。
| 適用税率 | 控除額 | 所得税が適用される額 | 所得税引いた手取り額 | |
|---|---|---|---|---|
| €44,000稼いだ場合 | 20% | €5,000 | €39,000 | €5,000＋ €31,200 |
| €44,001稼いだ場合 | 40% | €5,000 | €39,001 | €5,000＋ €23,400.6 |
€1オーバーするだけで全然違う額になる。まあそもそもワーホリ勢の中で€44,000も稼ぐやつがいるとは思えないけど(日本円で800万円越え)、もし稼ぐとしても€44,000以下で抑えた方がいい。
USCの税率
USCの税率を表にすると以下。
| 所得 | 税率 |
|---|---|
| 最初の€12,012まで | 0.5% |
| 累計€28,700まで | 2.0% |
| 累計€70,044まで | 3.0% |
| それ以上 | 8.0% |
USCに関しては年間所得が€13,000以下であれば全額免除される。つまり年間所得が€13,000以下なら0.5%すら適用されず、€13,000超えてから初めて€12,012分に対して0.5%のUSCが適用されるってこと。
おそらく給料明細ではすでに天引されてると思うけど、年間所得で€13,000以下の場合はタックスリターンを申請することで還付を受けることができる。
PRSIの税率
PRSIの税率計算はよりシンプル。週の額面給与が€352以下なら全額免除というシステム。それを超えたら、全体の4.2%分のPRSIがかかる。2026年以降は4.35％に増額するらしい。
ただ実際に俺の給料明細書で確認したところ、PRSIの割合はたったの2%だった。だからこれに関しては正直なところよく分からないところ。もしかしたら所得によって多少変わるのかもしれない。
Emergency Taxについて
アイルランドワーホリに来たことある人なら1度は聞いたことがあるかもしれないけど、平たくいうと「ちゃんと労働者登録しないといっぱい税金を取りますよ」というもの。
詳しくは前の記事で書いてるんだけど、PPS取得→Revenueの登録が必要。これがない状態だと、所得がどうであれ40%という高い税率を取られるので注意が必要。
じゃあ「手続きを経てからじゃないと働けない？」って言われたらそういうわけではない。働き出して最初の方に取られたEmergency Taxに関して、後からでもちゃんと登録すれば還付される。
もちろん早めに手続きを済ますことに越したことはないんだけど、別になくても働けはする(職場によっては手続きをしてないと雇ってくれないところもある)。
税金への理解は必須
結論として俺が言いたのは「なんとなくで税金を納めるのはやめた方がいい」ということ。これは日本じゃなくてもどこへ行っても一緒。
どケチな俺としては、金の出所は1個1個確認しないと気が済まないタイプなんだけど、それが勝手に引かれる税金であっても例外じゃない。
1番の理由は稼ぐ額によって税率が変わる可能性があること。アイルランドに関してはよっぽどな額を稼がない限りは大して税金は変わらないんだけど、それもその情報を持っていなければ知ることもできない。
節約などの観点からも「自分は何にいくら払ってるのか」っていうことを可視化しといた方が良い、というのが俺の結論。
今回の記事は一部情報が曖昧なんだけど、ぜひ見て理解を深めてほしい。
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